「おい！あまり空売りをあおるな！」とは当方の入院中のボスです。
当サイトの「週刊日程表」をみているかたがいればわかるとおもいますが、当サイトで「空売りポジション」を推薦したのは、1ヶ月以上も前です。
また、騰落レシオなどの各種指標が、「買」と暗示しても、「買うな」と指摘しているだけです。
今からの「空売り」はとても推薦できません。
やるとしたら、しっかり損切りの「逆指し値」をしてください。
この管理ができる人だけが、挑戦してください。
下げると思われる銘柄はまだまだ、たくさんあります。
ただし、ボスは、「空売りをあおるな！」。
ということで、空売りは推薦しません・笑。
ただ1ヶ月以上前に、指摘したタイミングで「空売り」の銘柄もっていたとしたら、そのままホールドでしょう。多分、逆指し値の買いのタイミングにほとんどの銘柄は届いていないはずです。そして、この1ヶ月でどんどん、下げました。
下げるたびに「逆指し値の買い」を差し替えて、いれていけばいいだけです。差し替えるたびに含み益が生じます。
まだ、下がるでしょうか？
そんなのわかりません・笑。
「逆指し値の買い」に届くまで放置してください。
万が一でも、日本の証券市場でも「空売り規制」が入るかも知れない。
そこから、どうするか？
同じ事ですね。値が届くまで放置です。
これは、大変に残酷ですが、マーケットの現実です。
「逆指し値」が、消極的でなくて積極的な投資戦略だということがわかるかもしれません。
注目記事：
韓国、年末まで株式の空売りを禁止＝聯合ニュース
08/09/30 09:05
［ソウル ３０日 ロイター］ 聯合ニュースによると、韓国金融監督委員会（ＦＳＣ）は年末まで株式の空売りを禁止した。 企業の自社株買いの上限についても、１日あたり１％から１０％に引き上げることをあわせて決定したという。
空売りの乱用確認されれば、積極的な対応とる用意がある＝香港証券先物委員会
08/09/30 11:21
［香港 ３０日 ロイター］ 香港証券先物委員会は３０日、空売りの乱用は許されないとし、同委員会が市場全体をコントロールする可能性や、個人を罰則の対象にする可能性を示唆した。
解散などしている場合ではないとの意見に反対はなかった＝笹川自民総務会長 08/09/30 12:32
［東京 ３０日 ロイター］ 自民党の笹川堯総務会長は３０日午前の記者会見で、今朝開かれた自民党内の会合で米国下院での金融安定化法案否決に伴う金融市場の混乱を受けて「津島税調会長の、解散などしている時期ではないとの意見に対して誰も反対しなかった」として、早期の解散総選挙に否定的な見解を示した。大島理森国会対策委員長から衆参両予算委員会で２日ずつ補正予算の審議をするとの話があったことについて「予算委員会が始まったら与党もしっかり議論をしてその姿を国民にみてもらう」と述べ、審議期間をより長くとり解散時期を先に延ばすべきとの考えを示した。 米金融安定化法案が下院で否決されたことについて笹川総務会長は「ブッシュ大統領の指導力もなく、両党で話し合ったことを否決されたことについては米国に責任がある」とし、「日本の財務省も日銀も、米国にメッセージをきちんと出さないと、日本としても責任を果たせない」と主張した。こうした事態を踏まえた上で、会合での話し合いについて「しばらくは解散を忘れてしっかりと国民生活を守るべく法案や予算案の審議をやろうということだった」と述べた。
ということで本日の〔株式マーケットアイ〕 です。
〔株式マーケットアイ〕
東京株式市場・大引け＝大幅続落、米金融安定化法案否決で投げ売り
08/09/30 15:17
日経平均 <.N225> 日経平均先物12月限 <0#2JNI:>
終値 11259.86 -483.75 終値 11320 -460
寄り付き 11565.70 寄り付き 11090
安値／高値 11160.83─11565.7 高値/安値 11080─11470
出来高(万株) 226867 出来高(単位) 143944
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［東京 ３０日 ロイター］ 東京株式市場で日経平均は大幅続落。一時、前日比５５０円を超える下落となり、１８日につけた年初来安値１万１３０１円４６銭を下回った。終値は２００５年６月以来の水準。欧州に金融不安が飛び火しマーケットが不安定になるなか予想外に米金融安定化法案が否決されたことで投げ売りが出た。短期市場で資金調達コストが上昇しているため一部海外勢がポジション閉鎖を進めたことも売りの要因になったという。売り一巡後は短期筋の買い戻しも入り下げ幅を縮める場面もあったが、投資家の不安感は強く終盤は再び軟調な展開となった。
東証１部の騰落は値上がり２６５銘柄に対し値下がり１３７７銘柄、変わらずが６５銘柄だった。
＜１４：２０＞ 日経平均は軟調もみあい、銀行株が下げ渋り
日経平均は軟調もみあい。銀行株が下げ渋っており、３メガバンクが前場より下値を切り上げているほか、新生銀行 <8303.T> が切り返している。 市場では「相場はいったん落ち着きを取り戻しつつあり、欧米に比べて傷の浅い日本株を買い戻す動きが出ている。競合相手が苦境に立っているということは、邦銀にとってはチャンスでもある。一方で、鉱工業生産などきょう出た経済指標がすべて悪いことを考えると（輸出関連など）景気敏感株は買えない」（投信）との声が上がっている。
＜１３：４５＞ 日経平均は弱含み、買い戻しも一巡
日経平均は弱含み。ＧＬＯＢＥＸ（シカゴの２４時間金融先物取引システム）の米株先物高などを材料にした短期筋の買い戻しが一巡した後は安値圏でもみあいになっている。 市場では「米金融安定化法案に修正は入るだろうが、これだけマーケットが混乱しているのをみれば米議会としても成立させざるを得ないだろう。ただ株価は底割れしており下値リスクは依然大きい」（大手証券）との声が出ている。
＜１２：４０＞ 日経平均は下げ幅縮小、大幅下落の後で自律反発期待
日経平均は下げ幅を縮小。１２時４０分現在、１万１３００円台での推移で、先物中心に買い戻しが入っているという。市場では「２９日に米株が大幅下落した後での自律反発期待がある。一方、米金融安定化法案については、ユダヤ教の祝日（ロシュハシャナ）のため、早くとも１０月２日までは法案の再審議や再決議が行われないことから、その間に状況が更に悪化した場合に業を煮やした米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が緊急利下げするという可能性も意識されているようだ」（新光証券投資情報部次長 三浦豊氏）という。
＜１０：３４＞ 日経平均は下げ渋り、投げ一巡で様子見
日経平均は下げ渋り、１万１２００円台まで値を戻して推移している。先物に買いが入ってきており、市場はやや落ち着きを取り戻しているという。 市場では「新規の売りは少ない。寄り付き後に買い方の投げ売りが出たが、これが一巡すると割安感からの実需買いが入って下げ渋っている。あとはアジア市場と米国にらみだ」（準大手証券）との声が上がっている。
＜９：５５＞ 日経平均はやや下げ渋り、グローベックスがしっかり推移
日経平均は依然、大幅安ながらやや下げ渋っている。グローベックス（シカゴの２４時間金融先物取引システム）で米株先物がしっかり推移していることなどから、売り一巡後は落ち着いてきている。市場では「ポールソン米財務長官が、金融安定化法案の修正案を提出するとの一部報道が出ていることが背景にあるかもしれない」（国内証券）との指摘が出ている。
＜９：１５＞ 日経平均が年初来安値を更新、下げ幅は500円を超す
日経平均が３月１８日に付けた年初来安値１万１３０１円４６銭を下回った。下げ幅は前日比で５００円を超している。金融問題への不安と急激な円高による景気悪化を読むように、銀行株や輸出関連株を中心に売りが広がった。 市場関係者によると「米金融安定化法案の否決は、その期待感から打診買いを誘い込んでいただけに、見切り売りが広がった格好。先物も投げが目立ち、スパイラル的な下げが懸念される」（準大手証券とレーダー）という。
＜８：４５＞ 寄り前の板状況、銀行株や輸出株など売り優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況で、米金融安定化法案の否決を嫌気し銀行株を中心に売り優勢となっている。みずほフィナンシャルグループ <8411.T> や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306.T> などの大手銀行株が売り優勢。為替がドル安・円高に振れていることもあり、ソニー <6758.T> やキヤノン <7751.T> 、トヨタ自動車 <7203.T> など主力輸出株も売り優勢。三菱商事 <8058.T> や商船三井 <9104.T> 、新日本製鉄 <5401.T> 、ソフトバンク <9984.T> なども売り優勢となっている。
担当：ＸＹＺ記者
以上
